介護の資格は実務経験を必要とすることが多く、働きながら実務経験を積み、資格取得、キャリアアップができるよう支援しております。
介護系無資格の方が新人向けの入門的な資格として位置づけられている介護職員初任者研修。この資格を持つことで介護職としてのキャリアがスタートします。
-デイ介護員として勤務している方
-雇用開始日より1年以上勤務した方
-欠勤遅刻早退等なく勤務出来た方
-受講を希望し管理者が認めた方
-報告書を作成し提出していること
-領収書等の写しを管理者へ提出していること (※交通費等の必要時)
知識や技術の習得を目的とした資格です。国家資格「介護福祉士」を受験する為に修了が必須の資格です。となります。介護職員初任者研修など、お持ちの介護資格によって科目免除があります。
-ホームヘルパー1級及び2級、介護職員初任者研修、基礎研修修了者のいずれかを取得している方
-訪問介護(登録除く)または介護員として勤務している方
-正社員又は週32時間以上勤務の非常勤の方
-雇用開始日より3年(1095日)以上かつ540日以上勤務した方(介護福祉士の受講要件)
-欠勤・遅刻・早退等なく勤務出来た方
-受講を希望し所属した事業所の管理者が認めた方
-報告書を作成し提出していること
-領収書等の写しを管理者へ提出していること (※交通費等の必要時)
介護福祉士の資格を取得する際に必要な試験費用を補助しています。
-受験が初回であること。
-正社員又は週32時間以上勤務の非常勤
-管理者へ受験の意志を伝えていること
-受験費用の領収書等の写しを管理者へ提出すること(受験後、領収書により費用を返金)
-報告書を作成し提出していること
介護保険制度のスペシャリストである介護支援専門員の資格を取得する際に必要な試験費用を補助しています。
-受験が初回であること。
-正社員又は週32時間以上勤務の非常勤
-管理者へ受験の意志を伝えていること
-受験費用の領収書等の写しを管理者へ提出すること。(受験後、領収書により費用を返金)
-報告書を作成し提出していること
介護支援専門員業務を継続するために必要な資格更新に関する研修の費用を罰則なしの会社負担としています。
-介護支援専門員として業務にあたる方
-管理者へ研修受講の予定や報告を行っていること
-研修報告書の作成を行っていること
-研修費用の領収書等の写しを管理者へ提出していること(研修終了後、領収書により費用の返金をいたします)
-研修期間中、問題なくカリキュラムを受講出来た方
主任介護支援専門員の資格を取得するために必要な研修の費用を罰則なしの会社負担としています。
-介護支援専門員として業務にあたる方
-管理者から取得の指示があった方(将来、弊社主任介護支援専門員としての業務を行う方を対象としています)
-研修報告書の作成を行っていること
-研修費用の領収書等の写しを管理者へ提出していること(研修終了後、領収書により費用の返金をいたします)
-研修期間中、問題なくカリキュラムを受講出来た方
福祉用具専門相談員で勤務するスタッフ対象に会社負担で資格が取得できる制度です。
-福祉用具専門相談員として勤務する方
-管理者から受講の指示があった方
-研修終了後、研修報告書の作成を行っていること
-領収書等の写しを管理者へ提出していること (※交通費等の必要時)