【ひとはなで資格取得できる資格】
1,介護職員初任者研修
2,福祉用具専門相談員
3,実務者研修
4,介護福祉士・社会福祉士・介護支援専門員(ケアマネジャー)
5,介護支援専門員更新研修
6,主任介護支援専門員
受講料会社負担 |
受講に関する費用は(テキスト代含む)会社負担。 指定した介護職員初任者研修実施機関(通学・通信)にて受講。 【横浜介護アカデミー 地域共催事業】 |
【正社員】勤務として参加。交通費支給。 【非常勤】非勤務として参加。交通費自己負担。有給休暇の取得可能。 |
【対象者・支給条件】 |
※下記すべてに該当する方。 1)デイサービス介護員として勤務している方 2)雇用開始日より1年以上勤務した方 3)欠勤や遅刻・早退等なく勤務することが出来た方 4)受講者本人が受講を希望し所属した事業所の管理者が認めた方 5)受講後、報告書を作成し提出していること 6)研修費用の領収書等の写しを管理者へ提出していること (※交通費等の必要時) ※但し、資格取得後1年以内に退職した場合、退職を申し出た月の給与より受講に要した費用(テキスト代含む)を返金するものとする。 |
受講料・試験費用会社負担 |
指定した福祉用具専門相談員指定講習機関にて受講・試験。 受講に関する費用(テキスト代含む)会社負担。簡単なテストがあります。 |
【正社員・非常勤】受講については勤務として参加、交通費支給。 |
【対象者・支給条件】 |
※下記すべてに該当する方。 1)福祉用具専門相談員として業務にあたる方。 2)管理者から受講の指示があった方。 3)研修終了後、研修報告書の作成を行っていること 4)研修費用の領収書等の写しを管理者へ提出していること (※交通費等の必要時。原則、弊社が研修機関へ支払いを行います) |
受講料会社負担 |
指定した実務者研修実施機関(通学・通信)にて実務者研修を受講。 受講に関する費用は(テキスト代含む)会社負担 |
【正社員】勤務として受講、交通費支給。 【非常勤】非勤務として受講、交通費自己負担。有給休暇の取得可能。 |
【対象者・支給条件】 |
1)ホームヘルパー1級及び2級、介護職員初任者研修、基礎研修修了者のいずれかを取得している方 2)通所介護または訪問介護(登録除く)の介護職員として勤務している方 3)正社員および週32時間以上勤務の非常勤の方 4)勤務開始3年(1095日)以上かつ540日以上勤務した方 5)勤務開始から受講までの間に、欠勤や遅刻・早退等なく勤務することが出来た方 6)受講者本人が受講を希望し所属した事業所の管理者が認めた方 7)受講後、報告書を作成し提出していること 8)研修費用の領収書等の写しを管理者へ提出していること (※交通費等の必要時) ※但し、資格取得後2年以内に退職した場合、介護福祉士を取得せずに退職した場合には、退職を申し出た月の給与より受講に要した費用を返金するものとする。 |
試験費用会社負担 |
当該資格試験を受験した際の交通費・試験費用の全額 ※試験費用のみとなります。その前後にかかわる研修等費用等の負担はありません。 |
【対象者・支給条件】 |
1)各受験が初回であること。 2)正社員および週32時間以上勤務の非常勤の方。 3)管理者へ当該資格試験の受験の意志を伝えていること。 4)当該資格の受験費用の領収書等の写しを管理者へ提出すること。 (受験後、領収書により費用の返金をいたします) 5)受験後、報告書を作成し、提出していること。 |
受講費用会社負担 |
【正社員・非常勤】研修に関する費用は会社負担。勤務として参加、交通費支給。 |
【対象者・支給条件】 |
1)介護支援専門員として業務にあたる者。 2)管理者へ研修受講の予定や報告を行っていること 3)研修報告書の作成を行っていること 4)研修費用の領収書等の写しを管理者へ提出していること (研修終了後、領収書により費用の返金をいたします) 5)研修期間中、問題なくカリキュラムを受講出来た方。 |
受講費用会社負担 |
【正社員・非常勤】研修に関する費用は会社負担。勤務として参加、交通費支給。 |
【対象者・支給条件】 |
1)介護支援専門員として業務にあたる者。 2)事業所の管理者から取得の指示があった方 (将来、弊社主任介護支援専門員としての業務を行う方を対象としています) 3)研修報告書の作成を行っていること 4)研修費用の領収書等の写しを管理者へ提出していること (※交通費等の必要時。原則、弊社が研修機関へ支払いを行います) 5)研修期間中、問題なくカリキュラムを受講出来た方。 |