【 訪問介護(非常勤)】




対象部署:ヘルパー事業所 人・花(非常勤) 人・花いずみ(非常勤)
 
01. 休暇  ※対象の制度には無給・有給があります。
弊社のオリジナル休暇
勤務日調整可能 勤務日数・時間相談可能
年末年始休暇 12月29日~1月3日はお休みです。
 希望休制度 勤務表作成時に希望休制度が取得できます。

法定通りの休暇
  年次有給休暇
※2019年4月より働き方改革関連法により年間10日以上の有給休暇がある労働者が5日以上の有給休暇を取得することが、企業に対して義務づけられます。
産前産後の休暇
妊娠中及び出産後の通院休暇
妊娠障害休暇
妊娠中の通勤緩和措置
生理日の休暇 
裁判員休暇
育児・介護休暇

02. 賃金・手当
賃金・手当概要
昇給 年1回 ※年1回150項目の自己評価・管理者評価にて査定。自分自身のスキルアップが明確になります。
賞与 年2回
インフルエンザ予防接種補助 上限3,000円まで
通勤交通費全額支給 交通費は全額支給します。
慶弔見舞金制度 職員が結婚、出産、家族の弔慰時にお見舞金を支給します。
外部研修手当制度 会社からの指示があった場合等に社外の研修費用やその交通費を支給します。
職員紹介制度 登録ヘルパーを紹介し、その職員が3か月勤務した場合に10,000円をお互いに支給。
資格取得支援制度 勤務日数により介護福祉士、社会福祉士、介護支援専門員の受講費用について支援金が支払われます。
健康診断 指定の医療機関にて会社負担。勤務として受診。
各種社会保険完備 健康保険・厚生年金・介護保険・雇用保険・労災保険加入  ※労災は全職員対象。他、法定通り勤務日数による。
 職務発明手当 職務発明を行った職員は会社から報奨金が支給されます。
 表彰 社会的功績があり会社および正規職員の名誉となったとき、業務上有益な創意工夫、改善、開発等を行い、会社の運営に貢献したときに表彰、金一封支給します。
・平成30年 介護相談センターひとはな 全ての介護支援専門員 受賞。
  永年勤続表彰 勤続年数10年ごとに金一封支給
SNS手当 4月~3月の間に所属事業所が会社のSNSに掲載した場合、所属している職員全員へ100円/月を上限に6月の賞与に上乗せ支給。
誕生日祝い 誕生月にクオカードプレゼント
サービス提供責任者手当 非常勤のサービス提供責任者の場合に手当としてサービス提供責任者手当として+200円/時支給
年末年始手当 基本はお休み。必要な時のみ。1訪問1000円~2000円(日にちによる)+時間外手当に改定


03. 働く環境
働く環境概要
正社員登用制度 会社の査定により正社員登用を行っております。
新人研修 未経験でも充実した研修制度
月1回カンファレンス 月1回のカンファレンスを実施。情報共有、地域の情報やケース会議、事業所内研修。
 サービス提供責任者会議 月1回サービス提供責任者が集合し契約の方法や日々の調整等を学ぶ会があります。(対象者)
個別研修計画
(特定事業所のみ)
個々の研修計画にてスキルアップを図れます。
法人研修充実 法人研修は外部講師を招いた研修を多く開催(お子さんと一緒に参加可能です)
訪問電動自転車
訪問バイク
訪問車両完備
取得免許に合わせ訪問方法の検討が行えます。
 制服貸与 制服貸与します。生活援助・身体介護に合わせエプロン貸与
バイク・自転車通勤可
車通勤相談可
車通勤についてはご相談ください。
事務員在住
(人・花のみ)
専属の事務が在籍し郵送物等の手配を行ってくれます。
パソコンファイルはVPN管理 デスクは一人一台ありますが、社内のパソコンであれば、どのパソコンからでも自分のパソコンデータファイルへアクセス可能。バックアップも定期的に取得。
任意参加でのキャンプ・忘年会開催等、福利厚生委員会が開催する費用はすべて会社負担 お子さんと一緒に参加可能です。(フェイスブック参照)
 
マッサージチェア完備
(人・花のみ)
訪問の疲れを癒してください。
UFOキャッチャー完備
(人・花のみ)
飴が取れます。
シャワー・洗濯機完備
(人・花いずみ)
訪問後の衣類や雨等の日に活用してください。
パソコン教室 業務でパソコンを使用する方対象。パソコンが苦手な方に大好評。
新人研修にてワードやエクセル等の基礎スキル研修。
希望事業所現任向けのスキルアップ研修。(パワーポイントやネットワーク関連等)
※2019年度より定期開催からより柔軟に変更。
事業所ごとの運営をしている為、部署間での人事異動が少ないのも特色の法人です。 【平成21年からの人事異動実績】
管理者登用人事異動2名、事業所合併人事異動2名、開設に伴う自宅から近くの事業所への人事異動1名(希望人事)、登録ヘルパーからデイ非常勤への人事異動1名(希望人事)
※スキルアップを大切に全ての人事異動が協議の上決定しています。今後も同様な人事異動の方針で行くとは限りませんが、現状では事業所ごとの人員配置を最優先しています。


 


 
       
 













 











 
 











 



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